メタボ健診でメタボリックシンドローム予防

ある担当保健師は「国民健康保険の加入者は、企業を退職した高齢者も多く、保健指導の対象者も増えています。従来の市の健康づくり事業に比べても、かかる費用はこれまでの３倍以上に膨らむでしょう」と言っていました。ですが、人手や費用をいくらかけても、「保健指導の期間が終われば、また元の生活習慣に戻って、実際にメタボリック症候群の予防や対策をした効果が長続きしないのではないか」といった不安もたくさん聞かれます。また、従業員の家族が自宅近くの医療機関で受診できるようにするなど、受診率を上げる工夫が必要でしょう。メタボ健診の受診率が問題になるのは、このメタボ健診の受診率や保健指導の実施率が低いと、健保組合に財政的なペナルティーが科されるからです。